プロに動画制作を相談する理由 

プロに広告を相談する幾つかの理由

 
プロに広告を相談する幾つかの理由

 
弊社の扱う液晶看板や動画制作に限らず、マーケティング全般に関する記事です。
 
あなたが自社の広告をプロに相談するべき理由の一つは、「岡目八目」です。
ほとんど人は、自分の仕事の表現が驚くほど苦手です。
この現実を踏まえている人とそうでない人で、プロモーションの結果は変わります。
 
かく言う私(森内)は広告に十年以上関わっていますが………
私の最も苦手な仕事は「自社の広告と販促ツールの制作」です。
自覚しています。
3年以上毎日コラムを配信する文章力や、自著の実績があっても、です。
自分の仕事を適切に表現することは、
顧客の広告を制作するより、遙かに厄介な仕事です。
 
マンガードのDM

プロを名乗る以上、自社用でもこの程度は作りますが。


自らの広告を作る難しさを理解していない人の、なんと多いことか。
不勉強なまま広告というレバレッジを使ってはいけません。
マイナス方向に作用すると、事業にダメージを与える場合があります。
しかも、自社のお金を使って。
 
もう何年も前になりますが、
「駆け出しの私を育ててください!」
と書かれた折り込みチラシを見たときは、目眩を覚えたものです。
この事業者はなんと「広告制作のコンサルタント」でした。
自分は頼るに値しませんよと、お金を掛けて喧伝しているわけです。
 
また、自分の「失敗の経歴」をバカ正直に書く人もいます。
これはおそらく、情報を開示すれば信用を得られるという、
どこかのアドバイスを鵜呑みしたのでしょう。
失敗の経歴とは、現在との「振り幅」で効果を生むツールです。
過去に酷い失敗をしてきました、今もパッとしませんでは、
いったい誰があなたを頼って仕事を託すのでしょう?
過去を記すということは、併せて現在も観察されるということです。
外観的な配慮も含めて、これらの情報は慎重に取り扱う必要があります。
勿論、あなたが誰も目からも明らかな成功者であるなら、
(また、そのように振る舞えるなら)この情報を大いに活用できます。
 
情報発信を通じて求めるのは「信用」です。
 
基本的なルールを覚えておきましょう。
お客はネガティブな情報を必要としていません。見たいとも思っていません。
何故なら、常に安心を欲しているからです。
自らの需要とマッチする素敵な商品を見たとき、
見込み客が考えるのは、購入の為の条件と、安心です。
 
条件とは価格や仕様です。
仕様が適合するなら迷う必要はありませんし、
価格は支払い方法や取引を工夫することで、ハードルを下げることができます。
仕様に関しては「カスタマイズできないか」と商品の歩み寄りを求める人も居ます。
需要に応える商品であれば、見込み客の購入意欲は相当なものです。
見込み客の需要に応えるために、選択可能なオプションを提示しておきます。
 
そして安心です。
これは面白いことに、商品に魅力を感じた見込み客は、
安心材料を積極的に探し始めます。
つまり「販売者を信用したい」と思いながら行動する。
多くの見込み客は「事業者を警戒して不審点を探そうと思わない」のです。
これは人間の性質です。
だから、いつの時代も詐欺が無くなることはありません。
 
内心で「信じたい」と思っている相手に、
必要な安心材料を提供できていないのであれば、
事業者は仕事に失敗していると言っていいでしょう。
詐欺業者はこの仕事に非常に熱心です。
 
チラシ1枚ですら、このように心理的なプロセスがあります。
勿論ホームページにも、店先の看板にもあります。
 
まだあります。著作権のリスクです。
商業用途で人様の画像や文章を勝手に使うのは窃盗行為です。
「いいじゃん、他の人もやっているし」
で通じる市場で活動しているなら、それでもいいでしょうね。
ただ、今後の発展の足枷になる可能性は心に留めておくべきです。
スマートフォンで記録され拡散されたら、どうするのですか?
もし、私があなたの会社に敵対する立場であれば、
きっとお手軽な攻撃材料として重宝するでしょう。
 
良識のある取引先や顧客は、内心眉をひそめていることもお忘れ無く。
特に、コンプライアンスを重視する取引先から距離を置かれる可能性があります。
さて、広告企画の意図を反映していて、
著作権をクリアした写真や動画を用意する方法をご存じでしょうか?
 
先に挙げた「岡目八目」と、これら広告作りのノウハウを踏まえて、
ご自身で適切な広告やコンテンツが作れるのであれば、素晴らしいことです。
そんな事業者様は 既に成果を出して宜しくやっていますから、
この記事を読む必要もありません。
 
広告販促は「プロセス(線)」の仕事です。
これを複製拡大することで「面」の仕事になります。
どの部分から専門家の助力を得るかは、事業の当事者が選択できます。
全体に関与させてもいいですし、ここぞという一点にコストを掛けるのも方法です。

 

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