デジタルサイネージの雑学 

デジタルサイネージの雑学

デジタルサイネージに関する幾つかの雑学をまとめました。
 
■「デジタルサイネージ」でGoogle検索するとよく見る言葉「ソリューション」
Googleで「デジタルサイネージ」と検索すると、「ソリューション」という言葉が目につきます。ビジネス分野においては「問題解決の仕組み」という意味合いですので、デジタルサイネージの場合は「御社のご要望に合わせて、デジタルサイネージの導入から運用までご用意致します」というメッセージになります。
 
あまり普及していない横文字なので、わざわざソリューションという言葉で検索する人は少ないと思うのですが、なぜかページタイトルにこの言葉が良く使われています。「問題解決を一切合切全てお任せ」をスマートに表現する日本語がまだ無いのかもしれません。そういう意味では、デジタルサイネージという名称も市場の認知が進まず、販売者は苦労しています。
 
■デジタルサイネージと電光掲示板は何が違う?
電光掲示板とデジタルサイネージの区別は曖昧です。デジタルサイネージ(電子看板)という言葉が出てきた以上、電光掲示板はデジタルサイネージの一種と言えます。
 
電光掲示板のイメージは、多くの人が思い当たります。工事現場で見かける、強い光で単色の、光る看板です。
 
おおむね電光掲示板は、LEDや電球を直接光らせて、文字や絵を表現しています。輝度は液晶画面より遥かに強いので、日中でも視認性に優れています。電球1個=1画素のような扱いになるため、扱える色が単色であったり、細かな映像は描写しにくい傾向があります。
 
昨今はLEDモニターが屋外用に使われ始めていて、相変わらず画素は粗いものの表現力は従来の電光掲示板よりも遥かに向上しています。フルカラーの動画を扱える時点で、電光掲示板ではなくデジタルサイネージと呼ぶ方がしっくり来るかもしれません。
 
■過電圧(過電流)による故障は大抵保険が効かない理由
デジタルサイネージの導入には動産保険が付きものですが、過電圧による故障は保障されない傾向があります。何故かというと、これは慢性的な環境の問題であり、動産保険でよく使われる「偶発事故」とは言い難いからです。
 
例えば、古い建物では電圧が不安定になる場合があります。そのような建物で過電圧によるショートが発生した場合、工場で修理しても再び再発する可能性が高いのです。メーカーや保険会社からすれば、故障再発の分かっている環境に物件を置くことが間違いです。
 
尚、「落雷」は殆どの場合動産保険の対象になっています。これも過電圧過電流による故障ですが、偶発かつ外部の要因であり、保障にふさわしい事象と言えます。
 
■メンテナンスは本来使用者の責任
機材のメンテナンスは、本来使用者の責任です。メンテナンスとはつまるところ「掃除」ですが、これをやる・やらないで故障率は大幅に変わります。蛍光灯や什器を定期的に掃除するのと同じです。
 
主に掃除する場所は吸気口です。屋外対応のデジタルサイネージでは、結露防止や排熱のために換気用のファンが回っています。フィルターが汚れて内部にホコリが溜まると、ショートや排熱阻害の原因となり、故障しやすくなります。尚、屋内用のサイネージでは放熱板等で内部の空気の循環が無く、殆どメンテナンスフリーの機種もあります。
 
故障して良いことはひとつもありません。故障原因を調べるだけで送料や出張費が掛かりますし、メンテナンス不足による過失を指摘された場合、メーカー保障や動産保険が降りない可能性もあります。
 
このメンテナンスを業者に依頼するのが、保守契約です。しかし、内容によってはもう1台デジタルサイネージが導入できる金額になりますから、メンテナンス担当者を社内で取り決めるのも、ひとつの方法です。日常のメンテナンスについては、大抵のメーカーがマニュアルに記しています。
 
■現金購入・リース・割賦(ローン)のどれが良い?
現金購入は販売者が喜ぶので値引き交渉しやすいです(リースや割賦は手続きに手間がかかり、審査が通らず掛けた時間が無駄になる可能性があり、販売者への入金が遅い為)。特典を付けてくれる場合もあります。
 
支払い総額が安いのは当然現金購入ですが、任意加入の動産保険をセットにすると、リースや割賦との差は縮まります。リースや割賦に付保される動産保険は、保険料が月々の金利に含まれるので割安感があります。
 
例えば、50万円の物件を利率1.76%で6年リースした場合、月払い額は8,750円で、そのうち金利分は1,805円です。1,805円に金利と動産保険料が含まれているのですから、契約者にとっては理不尽な金額では無いと思います。
 
リースと割賦には審査があります。審査基準は非公開で、販売者が知ることはありません。何故なら、販売者は常にリースや割賦契約の審査通過を願っており、審査基準が分かれば通過するようにアドバイスや工作ができるからです。
 
尚、審査前の基準は公開されている場合があります。弊社の扱う割賦契約の場合、設立後3年以上経過した法人で無い場合は、そもそも審査対象になりません。
 
割賦(ローン)の場合、完済後は所有権が契約者に移ります。リースの場合は契約内容にもよりますが、リース期間終了後は再リース・買取・返却等の選択があります。

 

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